M&A人材育成塾

講座概要

セミナーの様子 M&Aフォーラムでは、重要なテーマの一つとして、M&Aに精通した人材の層を広げる活動を行っております。今日、M&Aに関しては、企業経営の戦略的なツールとして、また、グローバル化に対応した国際進出の手段として、我が国経済社会の中で一段と重要度を増しています。こうした中、企業内にM&Aの総合的な知識を持つ人材を育成することは急務であると考えます。
 そこで、M&Aに関するさまざまな分野の主導的な研究者や実務者の第一人者に講師をお願いし、参加者との間で少人数形式による対話方式で「M&A人材育成塾」を実施しております。
 ご活用いただきました企業は、多種多様、広範な業種・業界に及び、その数は延べ670社を超えます。また、受講いただいた方は、事業会社では、経営幹部の方や経営企画、関連事業部門に加え、最近では、財務部門・法務部門・人事部門等のご担当者にまで広がりが見られ、各社でM&A実行とともに、前後の戦略・プランニングや実施後のPMIにまで人材育成のニーズが高まっている様子がうかがわれます。さらに、M&Aアドバイザー、弁護士、公認会計士、税理士等M&Aのサポートや助言、コンサルティングをご専門とされる方も合わせると、延べ1,000名を超える方々のご参加をいただいております。
講師の先生方のご尽力もあり、ご参加の皆様からは大変高い評価を頂戴しております。これまでの受講者の方のご紹介、ご推薦で受講申込をされる方も年々増えているほか、最近では首都圏のみならず、中国、関西、北陸、東北など遠方からご参加される方もいらっしゃいます。企業の規模や業界に関わらず、社員研修プログラムの一つとしてご検討いただける講座です。

 「M&A人材育成塾」では、M&A人材の裾野を広げるべく、近時のM&Aを概観しながら、実践的でM&A実務に有効な基礎知識の習得を目指したM&A実践実務講座を中心に、1ランク上位の講座として、M&A実務の基礎スキルのステップアップを目的に、M&Aの入口から出口までの実務のレベルアップと近時のM&A事例から交渉のポイントや現場に役立つヒントを学べるM&Aステップアップ講座、またすでにM&A業務に携わる方々を対象に、M&A業務のベースとなる基本知識・基本理論の習得を目的としたM&A実践基礎講座、M&A活動の入口から出口までを体系化したM&A専門講座が開講されております。M&A専門講座については、平成24年度より、事例を通してM&A実務の応用力の一段のレベルアップを図るM&A専門講座(事例研究シリーズ)が新しくスタートしています。

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 M&Aフォーラムでは、電子メール(E-mail)によるM&A人材育成塾の開催案内等各種情報の配信を行っております。M&Aフォーラムにご関心をお持ちいただいた皆様に、より早く情報をお届けし、さらに部署内等での情報共有に活用いただけるようにするためです。この機会に是非ともメールアドレスのご登録をお願いいたします。ご登録は、パソコン、またはスマートフォンのメールアドレスでお願いいたします。

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【これまでのご参加企業(五十音順)】

  • ア:(株)IHI、藍澤證券(株)、アイ・ティ・シーネットワーク(株)、(株)アイネス、アイフル(株)、あおぞら経営(株)、アクモス(株)、曙ブレーキ工業(株)、アコム(株)、(株)アサツー ディ・ケイ、旭化成(株)、旭化成ファーマ(株)、旭化成ホームプロダクツ(株)、旭化成メディカル(株)、旭硝子(株)、アサヒグループホールディングス(株)、アジア投資アドバイザー(株)、味の素(株)、味の素製薬(株)、有限責任あずさ監査法人、東海運(株)、渥美坂井法律事務所(渥美総合法律事務所・外国法共同事業)、アビームM&Aコンサルティング(株)、(株)アミダスパートナーズ、アリスタヘルスアンドニュートリションサイエンス(株)、(株)イー・エイチ・アイ、イオンモール(株)、伊藤忠商事(株)、伊藤忠テクノソリューションズ(株)、伊藤忠丸紅鉄鋼(株)、(株)インテージ、インフォコム(株)、インフォテリア(株)、インフルエンス・テクノロジーLLC、(株)ウェッジホールディングス、エイ・エム・コンサルタンツ(株)、(株)エイチ・アイ・エス、エキサイト(株)、SCSK(株)、NRIワークプレイスサービス(株)、NECネッツエスアイ(株)、NECキャピタルソリューション(株)、NECモバイリング(株)、(株)NTTデータ、(株)NTTドコモ、MSD(株)、エミアル(株)、(株)エル・ティー・エス、オイレス工業(株)、沖電気工業(株)、(株)オークネット、(株)オートバックスセブン、(株)大林組、オリエンタル白石(株)、(株)オリエンタルランド
  • カ:花王(株)、(株)カカクコム、(株)学研ホールディングス((株)学習研究社)、片倉チッカリン(株)、(株)カネカ、カンロ(株)、(株)絆コーポレーション、弁護士法人北浜法律事務所、キヤノンマーケティングジャパン(株)、キユーピー(株)、(株)協和エクシオ、(株)協和日成、極東証券(株)、(株)近鉄エクスプレス、(株)QUICK、(株)クラレ、クリエートメディック(株)、(株)ぐるなび、黒田電気(株)、(株)KKRキャップストーン・ジャパン、KDDI(株)、ケンコーマヨネーズ(株)、コカ・コーラナショナルビバレッジ(株)、(株)ココカラファイン、コニカミノルタジャパン(株)、小林公認会計士事務所、(株)コーセー、五洋建設(株)
  • サ:(株)サイバー・コミュニケーションズ、(株)サイバード、堺化学工業(株)、サッポロ・ホールディングス(株)、サニーヘルス(株)、沢井製薬(株)、三機工業(株)、サントリー食品インターナショナル(株)、サントリーウエルネス(株)、サントリーホールディングス(株)(サントリー(株))、(株)CSSホールディングス、シーオーエム(株)、資生堂ジャパン(株)、シミックホールディングス(株)、ジャパンシステム(株)、(株)ジャムコ、(株)JALUX、JSR(株)、JNC(株)(前 チッソ(株))、JFE商事(株)、JFEホールディングス(株)、(株)商工組合中央金庫(商工中金)、商船三井(株)、信越ポリマー(株)、(株)新生銀行、新日鉄エンジニアリング(株)、新日鉄住金ソリューションズ(株)、新日本空調(株)、シンフォニアテクノロジー(株)、水道機工(株)、スカパーJSAT(株)、スパークス証券(株)、住友軽金属工業(株)、住友商事(株)、住友不動産(株)、住友スリーエム(株)、住商紙パルプ(株)、積水化学工業(株)、積水ポリマテック(株)、(株)セディナ、(株)セプティーニ・ホールディングス、(株)セブン・フィナンシャルサービス、(株)損害保険ジャパン、ソニー(株)、ソニービジネスソリューション(株)(前、ソニー・ブロードバンド・ソリューション(株))、ソニー・マーケティング(株)、(株)ソニー・ミュージックアクシス、(株)ソニー・ミュージックエンタテインメント、ソネットエンタテインメント(株)、ソフトバンク(株)
  • タ:第一三共(株)、(株)大気社、大正製薬(株)、大日本印刷(株)、大鵬薬品工業(株)、タイムズ24(株)、高砂熱学工業(株)、高島(株)、タカタ(株)、高橋カーテンウォール(株)、田辺三菱製薬(株)、チムニー(株)、千代田化工建設(株)、(株)ツカモトコーポレーション、月島機械(株)、(株)中電工、中部電力(株)、帝人(株)、(株)TMJ、(株)ティーガイア、TPR(株)、ディーブィエックス(株)、デクセリアルズ(株)、電源開発(株)、(株)電通、(株)電通パブリックリレーションズ、東京海上ホールディングス(株)、東京ガスエンジニアリングソリューションズ(株)、(株)東京コンサルティングファーム、(株)東京スター銀行、東京地下鉄(株)、東京電力フュエル&パワー(株)(旧、東京電力(株))、(株)東芝、東芝ITコントロールシステム(株)、東芝三菱電機産業システム(株)、トッパン・フォームズ(株)、東洋エンジニアリング(株)、東洋製鋼(株)、(株)東陽テクニカ、監査法人トーマツ、トーヨーカラー(株)、トーヨーコム(株)、 (株)トーリク、東レ(株)、東レエンジニアリング(株)、トヨタ自動車(株)、豊田通商(株)、(株)トライステージ、トライベック・ストラテジー(株)
  • ナ:長瀬産業(株)、ナブテスコ(株)、(株)ナムコ、西村あさひ法律事務所、(株)ニコン、 (株)ニチレイ、(株)ニチレイフーズ、(株)ニチレイプロサーヴ、(株)ニチレイロジグループ本社、日揮(株)、日揮ファーマサービス(株)、日機装(株)、日興シティグループ証券(株)、日産自動車(株)、日商エレクトロニクス(株)、(株)日清オイリオグループ、日清製粉(株)、(株)日清製粉グループ本社、日清ファルマ(株)、日水製薬(株)、日通商事(株)、ニフティ(株)、日本エマソン(株)、(株)日本M&Aセンター、日本工営(株)、日本システムウエア(株)、日本信号(株)、日本通運(株)、日本電信電話(株)、日本化薬(株)、(株)日本触媒、(株)日本政策投資銀行(日本政策投資銀行)、(株)日本再生パートナーズ、日本たばこ産業(株)、日本テレビ放送網(株)、日本電気(株)、日本電工(株)、日本無線(株)、日本ロジテム(株)、(株)ネクスト、(株)ノエビアホールディングス、野村アセットマネジメント(株)、野村證券(株)
  • ハ:パイオニア(株)、ハウス食品(株)、(株)博報堂、(株)博報堂DYメディアパートナーズ、パナソニック(株)(松下電器産業(株))、パナソニック(株)オートモーティブ&インダストリアルシステムズ社、パナソニック四国エレクトロニクス(株)、パナソニックヘルスケア(株)、(株)バンダイナムコホールディングス、阪和興業(株)、(株)ビジネスデザインビューロー、(株)ビジネスバンクパートナーズ、Business Portfolio Design LLC、(株)日立アドバンスシステムズ、日立キャピタル(株)、(株)日立産機システム、(株)日立システムズ、(株)日立製作所、(株)日立総合計画研究所、(株)日立ソリューションズ、(株)日立ハイテクノロジーズ、(株)日立ファルマエヴォリューションズ、 (株)日立メディコ、ピナクル(株)、ひびきフィナンシャルアドバイザー(株)、不二製油(株)、富士ゼロックスシステムサービス(株)、富士通(株)、富士電機ホールディングス(株)、富士フィルム・ホールディングス(株)、(株)フジミインコーポレーテッド、(株)船井財産コンサルタンツ、芙蓉総合リース(株)、(株)プラップジャパン、(株)ブリヂストン、ブルームバーグL.P、フロンティア・マネジメント(株)、(株)プロトコーポレーション、(株)ベネッセホールディングス、ボシュロム・ジャパン(株)、保土谷化学工業(株)
  • マ:マーサー ジャパン(株)、マージャーマーケット、Mckinsey & Company、前澤工業(株)、丸紅(株)、(株)みずほコーポレート銀行、みずほ証券(株)、三井化学(株)、三井金属鉱業(株)、(株)三井住友銀行、三井住友信託銀行(株)、三井石油開発(株)、三井造船(株)、三井不動産(株)、三井物産(株)、三菱ガス化学(株)、三菱化学メディア(株)、三菱樹脂(株)、三菱商事(株)、三菱重工環境・化学エンジニアリング(株)、三菱重工業(株)、三菱総合研究所(株)、三菱電機(株)、三菱マテリアル(株)、三菱UFJモルガン・スタンレー証券(株)(三菱UFJ証券(株))、三菱UFJリース(株)、三菱UFJリサーチ&コンサルティング(株)、三菱レイヨン(株)、明和産業(株)、メルシャン(株)、森永乳業(株)
  • ヤ:矢崎総業(株)、安田倉庫(株)、(税)山田&パートナーズ、山田ビジネスコンサルティング(株)、(株)山武、(株)ユーザベース、横浜ゴム(株)、読売新聞東京本社
  • ラ:ライオン(株)、(株)RIGHT.、(株)りそな銀行、りそな総合研究所(株)、(株)立地評価研究所、(株)菱化システム、(株)レコフ、(株)レコフデータ
  • ワ:(株)若葉会計センター
  • 他:コンサルタント事務所経営(個人)、民間医療法人、内閣府経済社会総合研究所、参議院事務局、日本貿易振興機構(ジェトロ)、シンガポール国際企業庁、東京商工会議所、(一社)日本ベトナム経済フォーラム、一橋大学(大学院生・現役学生)、早稲田大学(大学院生・現役学生)

2016年10月28日 現在
企業・事業者数 延べ690社
受 講 者 数 延べ1,079名
(企業名は講座実施時点)

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